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手数料なし!不動産の個人間取引の手続きは難しくない
「不動産買うぐらいならリートでしょ?」と バリバリ賃貸派だったのですが、友達が持っていた戸建てを売ってもらうことになり不動産の個人間取引をやってみました。
不動産会社や司法書士が間に入らない、現金決済での不動産の個人間取引の手続きはとても簡単でした。
信頼できる相手となら不動産会社や司法書士を介さず 不動産取引はできるのでは?と思います。
法務局での手続きは法務局で教えてくれます
法務局に「個人から家を買う」と伝えると相談日を予約して、準備が必要な書類や書類の書き方を丁寧に教えてくれました。
準備するもの
売主
- 最新の固定資産評価証明書
- 印鑑証明書(3ヶ月以内のもの)
- 登記識別情報の番号(土地と建物の番号がわかるようにコピーしたものでOK)
- 実印で捨て印
買主
- 住民票
- 印鑑
- 登記申請書
- 登記原因証明情報
の記載が必要なので、不動産の登記簿も必要です。
「土地」と「建物」の種類を書く場所があり、それも 不動産の登記簿を持って法務局に行ったら、ふせんをつけて書くべき情報を教えてくれました。
登記簿の申請をする時に 登録免許税を支払わないといけないのですが、いくら支払わないといけないかわからないと言うと、受付の人が計算してくれました。
個人間取引での法務局での手続き
私の場合は
- 相談の予約を入れる(書き方を教えてもらえる。不動産の登記簿も用意しておくとより詳しく書き方を教えてもらえるのでベターです)
- 相手にも書類を記載してもらい、委任状をもらい、法務局に行き登録免許税を支払う(郵送でもできますが、書類が全て揃っているか登録免許税の計算が自信がなかったので法務局に行きました)
- 登録ができた後、法務局に行って 登記識別情報の番号等の書類をもらう
で3回法務局に行きました。
売主である友人が「登記識別情報の番号」をなくしていたので、「失念」で「事前通知制度」を使い、法務局から友達に書類が届いて印鑑証明書通りの印鑑を押して返送するという手続きが必要でした。
個人の不動産売買で もめないのか?
もめそうな相手とは個人間取引をしないほうがいいですね。信頼関係がある相手とは大丈夫ではないでしょうか。
例えば、お金をちゃんと払ってくれるかどうかわからないとか、本名を知らなかったり、共通の知り合いも全くいない最近会った人との個人間売買などはやめたほうがいいと思います。
不動産会社が間に入らない、司法書士が間に入らないとなると、手数料は節約できますが「もめやすいのでやめておきましょう」とネットで読みました。
私の場合は不動産を売ってくれた友達を元々知っていて、家族ぐるみでお付き合いをさせてもらっていて、その家族との友情も大切な財産なので、こちらから「もめる」ということはなかったし、向こうももめるような人ではないと信頼していました。
不動産を売ってくれた子は、私が買った物件にトラブルが発生しても「知らん」で済ませていいのか?と気にしてくれていました。
契約にあたって、「売主さんは○○の書類を用意する」等、売主さんもすることがあるので「この人ほんまにやってくれるんか?」と思う人なら個人間取引はやめたほうがいいと思います。
個人間の不動産売買 その情報は確かか?
最初は売主の奥様とやりとりをしていて「再建築可物件」と聞いていたんだけど、売主の奥様は「家の前まで車がいけたら再建築可」だと思っていて、購入手続きするギリギリ前に、実は再建築不可物件なことを知りました。
この件で奥様から丁寧な謝罪があり「白紙に戻してもいい」という話もあり、この件でご夫婦はちょっとケンカっぽい雰囲気になったりしたそうで(申し訳ない)、私は物件を気に入っていたし、再建築可にできそうな方法が何個かあったので購入したのだけど、不動産会社が間に入って「再建築不可物件を再建築可」と勘違いしていましたということはないだろうから、悪意のない勘違いによる伝達ミスというのは個人間取引にはあるのかもしれません。
ただね!不動産屋さんを通して売買をした前の前のオーナーさんが前のオーナーさんに「もめてない」と言っていたことが、ご近所情報ではもめた過去があったり、不動産屋さんを通しても、オーナーさんがもめたと認識してないけど 相手はもめたと思っていたり 人間だから認識の違いや間違いはあるのだと知りました。
売主と買主、2人そろって法務局に行かないとダメなの?
売主さんが書類に捨て印を押して、委任状を書いてくれたら、買主(または売主)が一人で法務局に行って手続きをできるので、2人で法務局に出向く必要もありませんでした。
バリバリの賃貸派だったのですが、戸建てを売ってもらってから1ヶ月でリフォーム会社を探し 6社から見積もりをとり、1ヶ月でリフォームを終え、入居しました。

